圧倒的に科学が足りてない

みんな中学や高校で科学を習ったんじゃないのか?化学や生物、物理など。ウィルスに関する一般的な知識はそこで得られているはずだ。
武漢ウイルス(新型コロナウイルス)が流行り出した時、私はこれについて不安がっても仕方ない、手洗いうがい等個人で出来ることをやるだけだと書いた。

このウィルスに関する日本の統計を見ると重症者は80代前後だ。この数字だけを見ると80代も守らなければと思うだろうが、80代は日本の平均寿命の年代だ。どこも何も悪くないという健康寿命はとっくに過ぎている。

これらを鑑みてマスコミの報道はどうだ?毎日どこどこの感染者数が何人だと報道し、観光地など外出している人達を狙い撃ちするような内容を伝えている。

感染拡大を防止することは大切だ。完全に撲滅させたいのであれば誰も外出させないことが有効だ。

だがそれでは経済が死んでしまう。できるだけ感染を防ぎつつ、できるだけ経済活動を再開させること、これが大切だ。経済活動再開させると人が動くのだから、感染者数が増えることを気にしていても仕方がない。重要なのは重症者または死亡者数の数字だ。

マスメディアには視聴率目当ての不安を煽る報道をやめてもらいたい。

逆張りのススメ〜コロナの世で〜

ここのところ毎日武漢ウイルス(新型コロナウイルス)関連のニュースやニュースショーが盛り上がっている。東京は何日連続で陽性者が200人超えです、第二波だ、市中感染だと。

これらを受けて私が取る行動は逆張りだ。みんながやる時にはやらず、やらない時にやる。一見するとあまのじゃくに見える。が、本件のリスクコントロールに関して適当だと思う。

例として新宿シアターモリエールを挙げる。舞台を観るためにそこへ集まるということは、当然感染者がいるかもしれないと予測できる。防疫し自衛した上で鑑賞するのはアリだが、問題が発生した場合はそれに巻き込まれるのもリスクの内だ。まさかと思うのは危険予知不足。

政府による緊急事態宣言は4/7〜5/25まで発せられていた。私は5/3に高尾山を登頂した。行く最中も現地も周囲の人が全然いなかった。人がいないのだから他人から感染のしようがないほどだった(中国人や韓国人グループは散見された)。

今の私はどうか。緊急事態宣言が解除されても外出自粛に努めている。ただこれは家に閉じこもっているわけではない。クラスターになるかもしれない場所へ行かないという心掛けであり、実行していることだ。

我々が気を付けなければならないことは、マスコミによる煽動や不安の助長に乗せられることだ。何が正しくて何がヤバイかという情報源、そして自分の頭で考えることが大切だ。

Go To トラベルはやるべき

いまだに世界中で新型コロナウイルス(武漢ウイルス)が蔓延してる。

これが落ち着くまで経済活動を控えようとおっしゃる方々がいる。彼らは「医療体制の整っていない地方でもしも蔓延したらどうするんだ!?」と。ここで彼らは自分の弱点を晒している。地方の医療体制を整えてこなかったのだから。

前に習ってもしもの話をするのなら、武漢ウイルスが来年もまだ終息していなかったら、来年も自粛し続けるのか?企業の売上や個人の年収が0に近くなるほど、経済的困窮者が増える。彼らはどうすればよいのか。

みんなが金を使わないのなら、国が金を出すしかない。世帯別に見ると金を持っているのは高齢者だ。

ウイルスを人為的に撲滅することができないのだから、免疫を獲得して対抗しつつ、それと折り合いをつけながら経済活動するしかない。流行性の風邪なのだから。

差別助長アプリ〜COCOA〜

厚生労働省公式のアプリ、新型コロナウイルス接触確認アプリ(COCOA)は差別を助長すると思う。

新型コロナウイルスに陽性となった人との接触を確認する機能がある。Bluetooth通信だから近くの人が陽性であったならば通知される。状況次第ではこいつだと特定できる。1対1ならば。おい!こいつ陽性だぞ!と。

陽性者はそれだと知られなくないから、出来れば陽性登録したくない。すれ違う人みんながそのアプリを入れていたら、すれ違う度にみんなのスマホに通知がいく。

陰性な人からしたら陽性者を知りたい。陽性者からしたら知られたくない。陽性者の登録を増やすには、陽性者はその登録をしなければならないという強制性を行政に持たせなくてはならない。陰性となる何日後までアプリを消すことが出来ないとか。

欠点としては、スマホを替えたり電源を切っていたらわからないということ。

身近な人質、拉致事件

性悪説というのがある。人は生まれ持って悪であるという考え方。しつけや教育によって善に向かわせる。

離婚相手がキチガイである。

面会交流は子どもが実の両親に会う機会だ。コロナが不安だからと面会時間の短縮をした。元夫婦が少し会話をすると過去の話を持ち出し、口論の末に「もう帰る」と面会交流を一方的に中断しようとした。口論が激化すると今度は罵詈雑言を浴びせかけてきた。離婚して他人であるにも関わらず。録音するもそれを消せと迫る。

その心ない暴言が侮辱罪の条件に当てはまると思い、警察署へ持ち込むと刑事課の方は理由を述べずに「立件は難しい。上司が言っている」とあしらう始末。再度その理由を問うても同じ言葉だった。

ここからわかることは、北朝鮮や韓国と同様、悪意を持った相手には言葉や態度は通じない。面会交流という盾を持ち、憂さ晴らしで相手を攻撃する。警察はそれに応えない。

正直者が馬鹿をみるとはこのことだ。逆に捉えると、そのような暴言であれば相手に言っても侮辱罪に問われないということ。